え~とっても不思議なETFって何?
One Tap BUYでは、日本株ETFの取扱いを開始しました。さて、ETFとはいったい何でしょう?
基礎の基礎から、丁寧に説明していきます。
日本で投資信託といえば、今では証券会社だけでなく銀行の店頭でも買える金融商品で、「たくさんの人から小口のお金を集めて、大きなひとかたまり(ファンド)にして、プロが運用するもの」と説明されています。
イメージするなら、「宝くじのまとめ買い」のようなものでしょうか?仲間うちでお金を出し合ってドカンとまとめて宝くじを買い、当選金を出したお金に応じて分ける・・・ようなイメージです。
ただ、宝くじのまとめ買いとだいぶ違うのは、集まったお金を投資のプロ(運用会社)がそれなりに努力して資産運用をしていることです。運用する方向性は様々あり、あらかじめ決められています。例えば、「日本の大型株に投資する方針」「外国の債券に投資する方針」、「他のファンドに投資する方針」なんていうのもあります。
投資の仕方も、「プロが調査力を尽くして全力でパフォーマンスを目指すもの」「株価指数(日経平均株価など)と同じ動きをすることを目指すもの」「債券などで安定的な動きを目指すもの」など多くのバリエーションがあります。
上記のファンド(投資信託)のうち、取引所で売買されるファンドをETFと呼びます。Exchange(取引所)でTraded(取引されている)Fund(投資信託)の頭文字で、割とそのまんまなネーミングですね。
「多数の人からお金をまとめて、プロが運用する金融商品」であることは同じです。
違うのは、投資家が売買する方法です。
一般の(ETFでない)投資信託は、投資家がその商品を買うと、買ったお金がファンドに入ってファンド自体が大きくなります。逆に投資家が売ると、その投資家の解約代金分をファンドから引き出しますので、ファンドの規模が小さくなります。
それに対して、ETFは、ファンドの規模はそのままに、投資家の間でファンドをパスする形になります。売りたい人から買いたい人へ。
粘土のかたまりを思い浮かべてください。
一般のファンドでは、誰かが「買う」場合、その粘土のかたまりにさらに粘土を加えます。
「売る」人はそのかたまりから自分の分をほじって持っていく感じです。なので、増える分にはあまり問題ありませんが、売りが増えるとファンドはどんどん小さくなってしまいます。
そうなるとファンド管理者は大変です。解約に応じるためにたくさんの銘柄を市場で売却したり、金額によってはポートフォリオも変更しなければならなくなります。手間だけではなく、コストもかかりますね。
それに対してETFでは、投資家が買ったり売ったりするときは、証券取引所で売りたい人から買いたい人へそのままパスする感じです。
粘土のかたまりの大きさは変わりませんから、ファンドの管理が容易でコストも少なくて済みます。
この手間とコストの差は、ファンドのなかで支払っている(投資家が間接的に負担している)信託報酬といわれる手数料に影響し、ETFの信託報酬は一般の投資信託よりも低い傾向にあるといわれています。
また、一般のファンドは、1日一回だけ基準価額が計算されますが、ETFは、市場が開いている間、売買に応じて価格が変動します。
例えば、日経平均が午前中に値上がりしたものの午後には下がって終わった場合、一般の投資信託は下がって終わった値段で計算された価格でのみ取引できますが、ETFなら、午前中に発注すれば値上がりしている時価で取引することができます。
■ファンドの運用内容は・・・
投資信託には、大きく2つの運用方法があります。
(1)ファンド・マネージャーが決められた範囲で銘柄を選んで最大のパフォーマンスを目指す
==>アクティブ・ファンド
(2)株価指数(日経平均やニューヨークダウなど市場の動きを表す指数)に連動することを目指す
==>インデックス・ファンド
ETFは、(2)インデックス・ファンドです。
アクティブ・ファンドは、ファンド・マネージャーの銘柄選択によって運用成績が良かったり悪かったりしますが、インデックス・ファンドはいかに指数にくっついていくかが命です。
指数が上がったからといってそれを超えて上がったり、指数より下がらなかったりするのもダメで、とにかく指数と同じ動きをするものが優秀といわれるファンドです。
したがって、テレビのニュースなどで「今日の日経平均は1.5%上昇・・・」などと耳にすれば、買っているETFも1.5%値上がりしているはずの分かりやすさが魅力の一つでもあります。
ETFは、売りたい人から買いたい人にパスされる商品と説明しました。
それは、普通の株式も同じなので、要するに「株のように自由に売り買いできる投資信託」がETFというわけです。
(つづく)
金融商品取引業者 株式会社One Tap BUY(ワンタップバイ)
関東財務局長(金商)第2883号
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